看護師 有給休暇

看護師の有給休暇

看護師は忙しいため休みも取りづらい、と言うイメージが強いですが、有給休暇はどうしているのでしょうか?

 

看護師、特に病棟勤務の看護師がなかなか休みを取りにくいという現状は有給休暇の消化率にも表れているようです。本来有給休暇は労働者である看護師が当然取得できる権利で、看護師が病院などの雇用側に有給休暇を申請した場合、休暇日の変更は可能ですが休み自体を拒否することは出来ないと法律でも明記されています。

 

半年以上勤務すれば10日間以上で、その後毎年1年ごとに有給休暇の日数は増え、6年半以上勤務すれば20日以上の有給休暇を取得できます。看護師の産休の給与は健康保険組合からの出産手当金ですので、有給とは別になります。

 

しかし現状では看護師の有給休暇の消化率は50%を割り込んでいるというデータもあり、有給休暇の権利を行使しないまま無効にしてしまっている看護師がかなりいるようです。ただ、女性の多い職場なので産前産後の休暇や育児休暇の取得率はかなり高いようです。中には退職前に有給休暇を消化するために退職有休を取得する看護師もいるようです。

 

とは言っても、実際には「今までお世話になったスタッフに迷惑を掛けられない」「円満に退職したい」などの理由で結局30〜40日間有給休暇を未消化のままで退職するという看護師が半数以上なのだそうです。それでも影で何を言われても気にしない、という強い心を持っていれば有給を撮ることは可能です。

 

でもそんな人ばかりではないのが現実です。

 

そんな人は、転職の際には有給休暇の消化率をしっかり調べてもらって、消化率の高い病院に転職するようにしましょう。転職支援サイトから他の病院の有給休暇の扱いについて聞くこともできますので、そうしたサイトを利用するといいでしょう。

 

一つ注意すべきことは、有給中に別の職場で働き始めることは法律に違反する可能性が高いのでやめましょう。兼職と言って利益相反で訴えられることもあるかも知れません。
有給は労働者に与えられた権利です。どうしても難しいようなら労働基準監督局に相談してみるのも良いでしょう。

看護師が有給休暇を無理なく消化して退職するには

有給の休暇の代表的な休暇が年次有給休暇です。この休暇は「使用者は、その雇入れの日から起算して6か月継続勤務し全労働日の8割以上出勤した労働者に対して、継続し、または分割した10労働日の有給休暇を与えなければならない。」と労働基準法で病院などの雇用主に対して有給休暇を与えることを義務付けています。

 

年次有給休暇の取得できる休日数は労働基準法で明確な基準を設けているので、どこの病院・クリニックに勤めていても同じ日数を取得できるようになっています。例えば一般の労働者、看護師で言えば常勤の場合、継続勤務年数半年で10日間、1年半なら11日間、2年半なら12日間…というようになっています。

 

継続勤務年数

取得できる休日数

半年

10日間

1年半

11日間

2年半

12日間

3年半

14日間

4年半

16日間

5年半

18日間

6年半以上

20日間

 

付与される年次有給休暇は常勤の看護師に限ったことではありません。パートやアルバイトの非常勤の看護師でも、常勤の看護師に比べると少なくなりますが週所定労働時間・日数に応じて有給休暇が付与されます。週所定労働日数が1日または1年間の所定日数が48日以上あれば有給休暇の取得が可能です。

 

中には退職を決めたものの、かなりの有給休暇が残っているので、できれば地職日前に有給を消化したいと考えている看護師さんも少なくないと思います。

 

看護師が有給休暇届を提出すれば、有給休暇の取得を拒否することは雇用側の病院にはできません。就業既定の規約で退職有給に関する規定を設けていても、有給を与えないということはできず、取得日の変更を指示することしかできません。

 

しかし、引き継ぎもせずに有給を取得してそのまま退職してしまうのはやはり道義的に問題があります。退職有給休暇を取得するのであれば、なるべく早い時期に有給休暇届を提出して、引継ぎなどもきちんと行って業務に悪影響を与えたりしないよう配慮することが大切です。